日本電信電話株式会社
根拠・元資料
ITERとの包括連携協定の締結について ～日本の民間企業として初めての締結～ | ニュースリリース | NTT
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日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：澤田 純、以下「NTT」）は、ITER国際核融合エネルギー機構（以下「ITER機構」）とITER計画に関する包括連携協定を締結しました。
group.ntt
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関与した組織
この事実の読み方
どこまで言えるか
2020年の非商用包括協定。後の実施合意や実験開始とは別の契約です。
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技術の種
同じ段階の動き
関わる企業・研究機関
- 日本電信電話株式会社（NTT）
プラズマ予測制御・研究協力 · 5件の動き
つながる別の動き
発表日 2026-03-25
QSTとNTTがJT-60SA制御システムで高頻度リアルタイム通信を実証
発表日 2025-03-17
本成果は、JT-60SAの今後の加熱実験において高温プラズマのリアルタイム制御に挑戦するにあたって有効的なものであるとともに、より大きなプラズマを少数の計測器で制御するイーターや原型炉などの核融合炉のプラズマ予測制御に繋がる画期的な成果です。本成果を受けてQSTとNTTは2020年に締結した連携協力協定をさらに延長することに合意し、 NTTが持つIOWN構想 ※8 をはじめとする先進技術を核融合研究開発に適用しながら、引き続き、フュージョンエネルギーの早期実用化に向けて連携して取り組みます。
発表日 2023-11-21