核融合 / Movement
NTTとQSTが核融合研究に向けた連携協力協定を締結
何が起きた？
NTTとQSTが核融合研究に向けた連携協力協定を締結
何を意味し、何を意味しないか。
2020年の当初協定。掲載済みの2026年の延長合意とは別です。
根拠 / Evidence
日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：澤田 純、以下「NTT」）と国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（本部：千葉県千葉市、理事長：平野 俊夫、以下「量研」）は、連携協力協定を締結し、今後、共同研究等を通じて、世界に先駆けた革新的な環境エネルギー技術の創出をめざします。
元資料 / Source
何が起きた？
NTTとQSTが核融合研究に向けた連携協力協定を締結
何を意味し、何を意味しないか。
2020年の当初協定。掲載済みの2026年の延長合意とは別です。
根拠 / Evidence
日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：澤田 純、以下「NTT」）と国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（本部：千葉県千葉市、理事長：平野 俊夫、以下「量研」）は、連携協力協定を締結し、今後、共同研究等を通じて、世界に先駆けた革新的な環境エネルギー技術の創出をめざします。
元資料 / Source
ここから、もう少し。
技術の種
同じ段階の動き
関わる企業・研究機関
- 量子科学技術研究開発機構（QST）
研究開発・計測・機器開発協力 · 16 Movement
- 日本電信電話株式会社（NTT）
プラズマ予測制御・研究協力 · 4 Movement
つながる別の動き
QSTとUKAEAがフュージョンエネルギー科学技術の協力覚書に署名
2026年6月14日の覚書署名。背景の2025年政府間覚書とは別の合意です。
QSTがITER仮設プラグ用溶接・切断ツールの開発・調達取決めを締結
追加ツールの有償タスク取決め。初期組立作業の完了ではありません。
QSTがITERジャイロトロンシステム20機を受託し国内6社と設計・製造契約を締結
ITERからの受託と国内企業との契約。完成・納入ではありません。